基礎研究から開発、実用化まで一貫してできる環境を整備し、投資、回収、収益の“好循環”を呼び込む、いわゆる「創薬エコシステム」構築に向けた具体策が、国内で活発になってきた。1998年―。中外製薬の永山治名誉会長【写真】が、日本製薬工業協会会就任時（2004年5月まで在任）に提唱した「日本を創薬の国際競技場に！」というスローガンが、20数年の歳月を経て、ようやく芽吹き出したように見える。

　26年度から革新的医薬品等実用化基金が本格稼働するほか、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）が製薬企業の“目利き”を呼んで支援研究の選定を効率化する。また、創薬に挑戦するベンチャーの創出や、支援を目的とする新しい一般社団法人も創設され、