外国系の製薬企業や業界団体の記者会見で、一体、これはなんなんだ！ーと思うこと変なことがある。

　例えば単独企業の記者会見で、トップ（社長）が自分たちの事業を丁寧に説明しているのに、そこには全く深く切り込むことなく、大ぶりに「日本の薬価制度、改革をどう思うか？」という質問をかます記者ーー。なんで？ね、なんで今、それ聞くーー？と思ってしまう。まあ、大体、予想通り「イノベーションをしっかり評価して欲しい」という無難な回答が返ってきて終わりなんだが、限りある質疑時間にわざわざ挙手してまで「あなた、ホントにそれが聞きたいんですか！！！？？？」と、苦々しく思う。ホントは聞きたいことなんかなくて存在感を示したいだけなんじゃないかと私は勘繰っている。というかかなりの確率でそうだ。

　開かれた記者会見だから、本来、誰が何を聞いてもいいんだが、もう少し踏み込んで欲しい。大振りのテンプレートみたいな質問をしても、テンプレートみたいな回答しか返ってこない。というか返しようがないだろうーー？で、そのやり取りでかりに３、４行、記事の文字数を稼いで発信したところで、世の中にとってなんの意味がある？

　せっかく個別企業が事業説明してんだから、しっかりその企業のことや、事業内容について聞こうぜっ！！！っていつも思う。私は。。。

　というか各社の事業は複雑化、高度化していて、大枠を理解し、的確に質問を発するだけでも結構、努力、根気がいる。努力はしたくない、根気もめんどくさい、けど、とにかく質問して存在感だけは示したい！ってことになると、大ぶりな質問を振り込むしかなくなってしまう。

　日本の薬価制度とか、社会保障制度とか、そういう大ぶりな質問は、日薬連、製薬協、米国研究製薬工業協会、欧州製薬団体連合会に対してだけで十分だ。そいう団体の会見時に、とことんすればいい。

◆記者会見直後、その日に敢えて別室で

　取材する媒体の意図は何か？

　それと全く意味不明なのが、記者会見直後、その日に、別室でコソコソ（というかもうバレバレでみんな知っているが）個別会見する事象。まったく「？？？」。。。。でしかない。受ける企業や団体は、その媒体に「１面に載せまっせ！」的な確約を取り付けているのかもしれず、そうならそれはそれでメリットがあるのだろう。しかし、その後、媒体に掲載した記事はどうかーー？内容を見ても、記者会見以上の深みも新しさもない。多少あっても取るに足りない。わざわざ別室を設けてもらって取材してるんだから、最低限、記者会見だけでは知りえない画期的な情報、ピカ新を盛り込む矜持を見せてくれよ、と思う。まあ、そうなると、そもそも機会均等であるべき記者会見を開く意味、価値がなくなるが。。。

　そういう記事を探すのは簡単で、「記者会見後に本紙の取材に応じ」とか、非常に回りくどいリードになっている（苦笑）。あるいは翌日、複数の同業他紙が「記者会見を開き」と書いているのに、その媒体だけ、まるで記者会見などなかったかのように「本紙の取材に応じ」とあたかも努力して単独取材の機会をゲットしたかのように誇らしげに書いている。ご本人たちは悦に入って、いい気分なのかも知れないが、はたで見てるコチラ側は滑稽でしかない。「変なことしてんな（笑）」としか思えない。「実」がないからだ。

　では記者会見直後、その日に、別室で取材を受けてもらう媒体側の意義、メリットはなにかーー？よくよく考えると現時点では、ひとつ。歪んだ特権意識ーーー。。。それだけしかない。報道メディアが陥ってはならない最も危険な欲望だ。

◆ＰｈＲＭＡ在日執行委員会のシモーネ・トムセン委員長

　米国のドナルド・トランプ大統領が始めたばかりの相互関税適用を一時停止するとし、中国以外の貿易相手国と担当官を通じて今週から順次交渉に臨むことになった。その際、米国が重視するのは相手国の「非関税障壁」――。関税ではないが、関税並みに輸入（米からすると輸出）を阻む規制や、商習慣のことだ。トランプ氏は、非関税障壁の有無、程度によって今後の対応を決める方針を示している。米国研究製薬工業協会（ＰhＲＭＡ）は、これを機に、日本の薬価制度と、その運用を「非関税障壁」のひとつとして交渉テーブルに載せてもらうよう働きかける。ＰｈＲＭＡ在日執行委員会のシモーネ・トムセン委員長【写真】は医薬品に相互関税を

◆サノフィの記者説明会に登壇した日赤医療センターの鈴木憲史氏

　血液がん３種のひとつ、多発性骨髄腫（他２つは白血病、悪性リンパ種）で薬物治療の開発ラッシュが続いている。羅患率は年々増えているが、2000年代初頭から新薬が続々と登場。死亡率は横ばいになった。各社の開発ラッシュは現在も進行中。多発性骨髄腫は「治療困難な病」から「完治する病」へー。パラダイムシフトが起こりそうだ。サノフィが3月27日、ヤンセンファーマが３月25日に新たな薬物療法、新薬についてそれぞれ記者会見を開き、活発化する開発競争を

　報道メディアの世界で働く者らが、おかしなことに気づかずにテンプレートのように多用する言葉がある。それは「異例」っていう言葉だ。報道メディアは、人が知りえないこと、従来にない出来事をニュースとして発信するのが使命だから、そもそも発信する内容のほとんどは「異例」であって当然なのだ。

　私も20代半ばでこの世界に入り、よちよち歩きを始めた頃、見出しや、結語を見出すのに難儀したり、苦しんだりすると、「まあ、そこそこインパクトが出るからこれでいっか」と考え、浅はかにも「極めて異例」とか、「異例づくめの決定」とか、「異例づくめの改定」とか、「異例づくめの人事」とか、「異例」「異例」、、、と、多発していた時期があった。先輩らもそうだったので「なんとなく引っかかるなあ」と感じながらも「まあいっか。こういうもんなんだろう」と、随分長い間、安易に使っていた。

　しかし、ある日、啓示に打たれたように、ふと気づいた。

　「ニュースって本来、異例なことじゃねえの？」「俺が今回、異例って書くってことは、いつも書いていることは異例じゃない。つまりニュースでもなんでもないことにならんか？」と。。。。

　そもそも人の世、またヒト、生物の進化、技術の発展は、「異例」の事象が積み重なってこそ起こり得るもの。私たちの身体の中でも、外でも絶えず、「異例」なことが起こっている。「固定」はない。その小さな「異例」を察知し、報ずるのが、メディアの役割ーー。「異例」じゃないことなら、そもそも報ずる価値はない。

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　2005年度に突入ーー！４月１日付で製薬各社から新入社員入社式の社長挨拶リリースが届いた。いずれも心のこもったメッセージだが、午後４時までに届いたリリースの中で、最も伸び伸びして自信に満ち溢れていると感じたのは、急成長している第一三共の奥澤宏幸代表取締役兼ＣＥＯ【写真】だ。

　日本経済新聞が3月22日付の朝刊で報じた「認知症　死因首位に」という見出しの記事は腑に落ちない【コチラを参照】。慶応大学や米ワシントン大の研究グループが、過去30年に渡って日本人の健康状態を解析したところ、2015～21年で最も多い死因は「アルツハイマー病や他の認知症」だったという。1990 年時点では６位だったのが、15年から１位になったと紹介している。しかし、この記事には、順位付けに用いた疾患分類、そして死因判定の基準が全く記されていない。【16時頃・一部修正しました】