◆大塚製薬の井上眞代表取締役社長
大塚ホールディングスの売上高は医療用事業だけですでに年間１兆円を超え、国内製薬業界トップ５に名を連ねる常連だ。しかし決算期が12月で競合他社の多く（概ね３月）と異なるほか、医療用事業の大半を担う大塚製薬が非上場ということなどもあり、研究開発の“全体像”をメディア関係者が包括的に把握、理解する機会が少ないーー。かねてそんな印象を抱いていたので、先週6月19日、同社が開いた記者説明会「大塚製薬の創薬研究の取り組み」は有難かった。大塚の医療用薬事業がなぜ強いのかー。その一端を知るきっかけができた。井上眞代表取締役社長は同社の基本方針は「失敗を恐れずモノマネしないこと」と強調、ベンチャー企業との提携も積極的に進め、「互いを尊重し、切磋琢磨する水平協業を実現させる」と述べた。研究開発を支える基盤技術はどれもユニークだ。※この原稿は執筆に際して、業界ＯＢ「ShinＯＭ」さんの協力いただきました！
◆武田國男元武田薬品代表取締役社長ＣＥＯ
武田薬品の武田國男元代表取締役社長ＣＥＯが逝去された。2009年６月に武田会長職を辞されて以降、公の場で、お見かけすることはなかった。武田氏の社長在任期間（93～2003年）、私はまだ若く、勤務していた会社のセクション異動があったりで、１対１で取材する機会は得られず、懇談会などでお話しを伺うのみだった。しかし、強烈な印象が今も鮮明に残っている。活力溢れる独特の言動、エピソードは皆、「痛快」かつ「爽快」だ。思い出すだけで、なぜか元気が湧いてくる。
◆厚労省・日比谷公園の噴水越しに撮影
業界の皆さんはもう十分、認識している通り、24年度改革で薬価政策の潮目が変わった。過去10年、業界にとって「向かい風」のルール変更が多かった。そのため団体活動も、いかにマイナス影響を小さくするかー。「防御」「防衛」に重きを置かざるを得なかった。しかし、24年度改革は、日本での新薬開発に「追い風」となるルール変更がいくつも入った。その追い風を業界各社がしっかり生かせるかー？規制当局からすれば「お手並み拝見」だ。業界各社、団体は検証データで「しっかりやってますよ！」と証明していかねばならない。「防御」、「防衛」から「実証」へ。テーマが移った。では業界が検証、実証すべきポイントはどこか？また、新時代の課題は何かーー？
◆MeijiSeikaファルマの小林大吉郎代表取締役社長
白血病って造血幹細胞移植したら治療完了じゃないのーー？。有名俳優やスポーツ選手の完治例が大手メディアで紹介され、そんな風に考えていたが、MeijiSeikaファルマが先週６月６日に開いたプレスセミナーで誤りに気付いた。幹細胞移植後の合併症、移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）の発生率が高く、しかも症状の重さで苦しんでいる方々がいる。ＧＶＨＤはすさまじい皮疹、肝機能障害などを引き起こす。ステロイドで抑えるのが基本だが、半数以上の方は抑えきれない。同セミナーに登壇した20代の若き移植経験者はあまりの厳しさに希望を失い「幹細胞移植したことを後悔する時期もあった」と赤裸々に語った。幹細胞移植したら治療完了じゃないんだーと認識を改めた。MeijiSeikaファルマ（以下、Meiji）は、ステロイドで効果不十分な慢性ＧＶＨＤ患者に投与する専用の新薬レズロック（選択的ＲＯＣＫ２阻害薬、ベルモスジルメシル酸塩）を５月22日に新発売した。
◆近所に咲く紫陽花様
先日、いわゆる人工知能（ＡＩ）の研究、事業化に明るい先生にお話しを伺う機会がありました。お話はＡＩの現状、将来、ヒトとのかかわりにまで及び、これまで考えたこともない世界を考えるきっかけをいただきました。脳みそ的に「いい汗かいたなあ～」って感じです。
釈迦に説法ですが、ＡＩの実用化は、どんな分野においてもまずは基礎データをいかに早く、沢山、収集するかがカギになります。先生に伺ったお話はすそ野が広く、膨大、壮大な内容だったのですが、データ収集に絡んで「“量”は“質”を凌駕する」というくだりがあって、ちょっとドキッとしました。まさしく「薬新プラザ」は「量」より「質」を追う。真逆ですから、「耳が痛てえなあ」と思ったわけです。だがしかしちょっと待てよとも思うのでした。
◆アッヴィ合同会社のジャームス・フェリシアーノ社長 日本語でプレゼンテーションする
米アッヴィは主力品である関節リウマチなどの治療薬ヒュミラ（ＴＮＦα阻害薬）が特許切を迎え、23年の合計売上高、利益が減少。今後、新薬でいかに補うかかが当面の課題だ。しかしながら日本法人の売上高は２ケタ増を達成している。海外と日本の医療環境、製品、事業構成の違いが影響しているものと思われる。くしくも日本は薬価制度や、薬機法関連で新薬の開発をしやすくする環境整備が進んでいる。アッヴィが、日本事業の優先度を上げる可能性が高い。実際、日本法人、アッヴィ合同会社は先週5月28日に開いた業績に関する記者会見で、日本での臨床試験数が増加傾向にあり、疾患啓発や営業などを含め人員を増やす考えを示している。
◆ＭＳＤ製薬のカイル・タトル代表取締役社長
ＭＳＤ製薬は抗がん剤ＰＤ-１抗体と子宮頸がん（ＨＰＶ）ワクチンで主流となる製品を提供しているだけに、制度政策面でパイオニア（開拓者）の役割を担う場面が多い。ＰＤ-１抗体キイトルーダは、かつて（2021年5月）薬価制度の市場拡大再算定で、複数ある適応症のうち一部しか重複していないにもかかわらず、引き下げ対象の同業他社品と「類似している」と見なされ、いわゆる「共連れ」の引き下げを受けた。しかもそれ以前にも再算定受けており、３回目だった。同社は、この時、いち早く「制度の不合理」「見直し」を訴えた。ＨＰＶワクチンは、21年2月から現存するワクチンで最も多い９価（血清型の種類数）に対応するシルガード９を発売し、ＨＰＶの制圧とワクチン接種率向上に向けた取り組みで先頭を走っている。
